戦国武将の治水対策を見習え！／鬼怒川堤防決壊が示すもの／治水対策の転換が急務

戦国武将の治水対策を見習え！

～鬼怒川堤防決壊が示すもの～

中山敏則

　起こるべくして起こった堤防決壊

　2015年９月10日、関東･東北豪雨で鬼怒川の堤防が決壊し、茨城県常総市は甚大な被害を受けた。

　これは起こるべくして起こった災害であった。なぜなら、日本の河川堤防はいつ決壊してもおかしくない状況になっているからである。

　５年前の2010年９月１日、ＮＨＫテレビがスペシャル番組「首都水没」を放送した。衝撃的な内容であった。利根川や荒川の堤防は半分以上の区間で決壊の恐れのあることを報じたからである。国交省の調査によれば、堤防強度の安全基準を満たしていない区間は、利根川が62％、荒川が57％であるという。国（中央防災会議）は、荒川や利根川の堤防が決壊して大規模水害が東京を襲った場合、最悪の場合は死者6300人、孤立者110万人になると想定している。

　堤防決壊の危険箇所は全国の河川のいたるところにある。今回の鬼怒川の決壊箇所もそのひとつであった。国管理の河川堤防を国交省が2012年に緊急点検した結果、強化が必要と判定された約2200kmのうち、現段階で対策が完了したのは約４割でしかない。鬼怒川の堤防整備率は43％にとどまっている。

　決壊危険箇所が多いのは、国交省が巨大ダム建設を優先し、堤防強化を後回しにしているからである。河川工学者の今本博健さん（京都大学名誉教授）は、『ダムが国を滅ぼす』（扶桑社、2010年）の中でこう記している。

　現在の堤防は土砂を盛り上げただけのものがほとんどなので、洪水が越水しただけで容易に破堤する──。今回の鬼怒川堤防決壊はその典型である。

　総合治水への転換が急務

　元国交省近畿地方整備局淀川河川事務所長の宮本博司さんは９月15日のテレビ報道番組に登場し、鬼怒川の堤防決壊についてこんなことを述べた。

　いまの治水対策は、洪水のエネルギーを川に集めて一気に流し、堤防で守るというスタイルをとっている。だが、肝心の堤防は土でできているために脆（もろ）い。これでは堤防決壊を防ぐことができない。しかし、すべての堤防を補強するのは困難だ。必要なのは、洪水のエネルギーを川に集中させず、田んぼや湿地帯に分散させることである。10年や20年に一度の氾濫があっても、それによって農地はよみがえる──と。

　これは、問題の核心をズバリついている。いま、治水対策で緊急に求められているのは総合治水である。総合治水というのは、“ながす”対策（河川対策）と、雨水を一時的に貯めたり地下に浸透させる対策（流域対策）、浸水してもその被害を軽減する対策（減災対策）を総合的に組み合わせることである。たとえば千葉県は、市川市の市街地を流れる真間川（ままがわ）の流域で総合治水対策を進めている。これは市民運動によって実現したものである。

　真間川の河川改修工事で約400本の桜並木を伐採するという計画がもちあがったさい、「真間川の桜並木を守る市民の会」は対案を示して桜並木の保存を訴えた。対案というのは、「河川を改修しても水害を防ぐことはできない。必要なのは、遊水地や雨水貯留施設の整備などを含めた総合治水対策を進めること」というものである。

　長年にわたるねばり強い運動の結果、県は、真間川流域の治水対策を、河川改修一辺倒から総合治水に方針転換した。約400本の桜並木は半分が残され、残り半分は河川改修後に復元された。遊水地や分水路、雨水貯留施設の整備などが進んだ。

　その結果、真間川流域の浸水被害は激減した。真間川流域は1981年、台風24号による豪雨で大きな浸水被害を受けた。その後三十数年間で流域の世帯数は１.７倍に増えた。だが、1981年水害と同程度の豪雨に見舞われても、浸水戸数は30分の１に減少している。総合治水対策の成果である。　真間川流域では、「自然環境の保全・復元」や「動植物に触れ合える環境学習の場」を兼ねた調節池（遊水地）づくりも進んでいる。

　利根川の３つの調節池

　利根川の下流部に設けられた３つの調節池も、大きな治水効果を発揮している。田中調節池（千葉県柏市、我孫子市）と稲戸井調節池（茨城県守谷市、取手市）、菅生調節池（守谷市）である。

　これらの調節池の治水容量は、現況で計１億840万ｍ3である。これは八ッ場ダムの治水容量（計画）6500万ｍ3をはるかに上回る。３つの調節池は、ふだんは農地などとして利用されていて、大洪水のときだけ灌水（かんすい）するようになっている。稲戸井調節池には湿原や河川林もあり、動植物の貴重な生息地となっている。野鳥観察も行われている。

　「水を治めるものは天下を治める」

　「水を治めるものは天下を治める」という言葉がある。戦国時代の名将とされる武田信玄や徳川家康などは治水対策もすぐれていた。

　たとえば家康である。家康は、利根川の洪水が江戸におよぶのを防ぐため、利根川の治水対策に力を入れた。その柱となったのは中条（ちゅうじょう）遊水地である。

　中条遊水地は現在の埼玉県にあった。遊水地の面積（洪水氾濫面積）は山手線の内側よりわずかに狭い50k㎡、治水容量（貯水量）は１億ｍ3といわれている。遊水地の下流部には中条堤が築かれた。中条堤の長さは約４kmといわれている。堤の高さは５ｍぐらいだ。中条堤は、家康の命を受けた伊奈忠次が整備したとされている。

　中条遊水地と中条堤は、江戸時代において利根川の治水対策の要（かなめ）となっていた。利根川の洪水を中条遊水地に湛水（たんすい）させ、下流側を洪水の被害から守っていた。江戸260年の繁栄は中条堤と中条遊水地によって支えられていたといっても過言ではない。

　武田信玄も、大氾濫を繰り返していた釜無川（かまなしがわ）を合理的な方法で治め、洪水被害を抑えた。信玄堤を築くことによって洪水の流れをコントロールしたのである。

　このように、かつての日本では、治水事業は為政者の大きな仕事であった。ところが、いまの日本の為政者は治水事業を利権の対象にしている。“金食い虫”の巨大ダムを推進である。しかし、ダムは治水に役立たない。それは、今回の鬼怒川堤防決壊水害や2011年の紀伊半島大水害でも証明されている。

　中条遊水地は明治の末期、利根川の連続堤防整備にともなって廃止された。だが、中条堤はいまも部分的に残されている。

　国交省官僚も遊水地の効果を知っていた

　じつは国交省官僚も、ダムより遊水地のほうが治水効果が大きいということを認識している。
　国交省河川局に多数の教え子をもつ今本博健さん（前出）は次のように記している。

　ようするに、ダム建設をやめて遊水地整備などに力を入れたらゼネコンや建設族議員が潤わない。だから、効果が小さいとわかっていてもダム建設を進める。総合治水対策もごく一部の流域でしか採用しない、ということである。愚劣としか言いようがない。

　堤防強化だけでは被害を防げない

　鬼怒川の堤防が決壊したあと、堤防補強の必要性を叫ぶ声が高まっている。しかし、総合治水対策や遊水地整備の必要性はほとんど聞かれない。

　2015年10月２日、『東京新聞』の「こちら特報部」が治水対策を大きくとりあげた。見出しは「河川行政の偏り鬼怒川決壊招く？」「ダム優先堤防強化後回し」である。この記事には総合治水の“そ”の字も、遊水地の“ゆ”の字もない。各地で講演活動をおこなっている水問題の専門家も、総合治水対策や遊水地整備の必要性にはまったくふれない。堤防が決壊しなくても浸水被害が発生する事例は多いのに、である。越流や内水氾濫の危険区域はざらにある。また、堤防決壊危険箇所をすべて補強するのは不可能に近い。

　こんな状況では、記録的な豪雨が発生するたびに、どこかで甚大な洪水被害が発生する。家康や信玄らは草葉の陰でなげいているのではないか。「戦国武将の治水対策を見習え」と、私は言いたい。

（2015年10月）